効果や成分以前に『買ってはいけない』ペニス増大サプリメントがあります

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ペニス増大サプリ = チントレの効率upアイテム

ペニスをもっと長くしたい。サオの部分をもっと太くしたい。もっと男らしい亀頭にしたい。
短小や包茎を改善したり、できれば早漏も改善したい。
あなたも自分のペニスにコンプレックスを持っているからこそ、効果のありそうな、効きそうなサプリメントを探しているのだと思います。

わたしは『サプリメントはペニスの増大に有効だ』と考えています。
それは決してサプリを飲んだだけでアソコが大きくなるということではなく、適切なトレーニングをした上で飲用するからこそ、効果的に働くものだと理解しています。


あくまでも「補助食品」としての位置づけです。
筋トレでいうプロテインです。

ですからサプリメントは決して ”必須” ではないけれど、チントレの効率をアップさせてくれる『ひとつの重要アイテム』だと位置づけていますし、そのつもりで飲んでいます。

サプリメントを選ぶときに外せない『基準』

いま、たくさんのペニス増大系サプリメントが売られていますよね。
人のコンプレックスに付け込んで・・・というと言葉が悪いかも知れませんが、下半身の相談など大々的にできるものではないですから、正直そういう人の弱み・悩みに付け込んでいる部分はあるでしょう。

こういう傾向は女性のバストアップ商材などにも見られますけど、私たちはそういった沢山の(玉石混合の)商品の中から、いかに自分に合ったサプリメントを見つけられるか?というのが大事になってきます。

そこで今回は、ペニス増大サプリメントを選ぶときの『基準』について、お話ししたいと思います。

こんな増大サプリは買ってはいけない!

ペニス増大サプリメントの販売ページを見ると、どこもそろいもそろってギトギトしています。 20cm越え!!とか、30日で5.0cm増大!!!とか、誇大広告の域を超えて、もはやギャグなのかとすら感じることもありますが、残念なことにああいったギラついたページ構成にした方が売れるのでしょう。

ほんとうに増大サプリの販売ページは突っ込みどころ満載で、ときどき「臨床最高責任者」とか「商品開発責任者」というような肩書で、博士や研究者っぽい雰囲気の人物が登場することがありますが、その ”博士もどき” の名前を検索してみるとほぼ100%ヒットしません。


つまり、 実在しない人物である可能性が大きい ということです。

こういうことは「権威付け」のためにやってるんだと思いますが、もし、ほんとうは存在しない人物をねつ造しているのだとしたら、かりに商品が良いモノだったとしても、”信用” や ”価値” を著しく下げる行為だと思います。

そのサプリを販売しているのは誰なのか?

販売サイトがギラついていて誇大広告が行き過ぎているというのは、ある意味、ペニス増大系サプリサイトの仕様みたいなものだと割り切って、いったん目をつむることにしましょう。また、どんな成分がどれだけ含まれているのかというのもとりあえず脇に置いておくとして、成分うんぬんのまえに、ここだけは確認しておいた方がいい、というポイントがあるのです。


それは『特定商取引法に関する表示』です。

サイトによっては「法律に基づく表記」や「通販法規に基づく表示」などとなっていることもあります。

略して「特定商取引法」「特商法」と呼ばれたりもしますが、インターネットで通販業務をする場合には、サイト内に支払いや発送の方法を明記する必要があるんですね。ひとことでいうならば 「それ、誰が売ってるの?」 ということなんですが、購入ボタンをクリックする前に、最低限ここだけはチェックしておくべきです。 というか絶対にチェックしてください!

販売ページの『見た目』に騙されてはいけない

特定商取引法に関する表示は、だいたい販売ページの一番下にありますので、そこをクリックしてみましょう。 「販売業者名」や「運営責任者」、「所在地」、「電話番号」などが明記されたページが表示されたら、とりあえずはOKですが、なかにはこんな文章が表示されることがあります。


当サイトは、アフィリエイトプログラムにより商品をご紹介致しております。

特定商取引法のページに上記の文言が表示されたとしたら、そのサイトは ”販売業者ですらない” 、ということになります。


重要なことなのでもう一度言いますが、特商法のページに「当サイトは、アフィリエイトプログラムにより商品をご紹介致しております。」という趣旨の表記があったなら、そのサイトはサプリメントの販売業者ではありません。 いかに販売ページをキレイに作っていても、たとえ公式サイトのように見えたとしても、です。

薬事法をカムフラージュしている

ご存じのとおり、医薬品でないものの効果・効能をうたうことは薬事法で禁止されています。サプリメントはあくまでも ”食品” ですから、「大きくなります!」とか、ダイエット系であれば「痩せます!」と表記することには問題があるわけです。

それを回避するために、クッションページとして公式サイトさながらの、というかどうみても公式サイトにしか見えないアフィリエイトページを設けているのではと思われます。

特商法ページの所在地が『私書箱』はアウト

公式サイトと勘違いするような ”販売ページもどき” を作っている時点で、すでに黄色信号が点滅している状態ですが、それは当局からの指摘を免れるための手段ということで、100歩譲って、ほんとに100歩譲ってですが良しとしましょう。見なかったことにしておきましょう。

で、そこから購入ボタンをクリックすると、あらためて名前や住所を入力するための別ページ(注文フォーム)が開くのですが、そこでもう一度「特定商取引法に関する表示」を確認してみると、今度ばかりは見なかったことにはできない、絶対に目をつむることができないことが表記されていることがあります。それは何かというと、


”住所が私書箱になっている” ・・・です。



これは致命的です。
注文フォームページの「特定商取引法に関する表示」の所在地が、もし「私書箱」だったとしたら・・・、アウトです。 サプリメントの成分や品質にかかわらず、ネット上の口コミ・評価・評判が良かろうと悪かろうと全てひっくるめて、わたしは ”アウト” だと判断します。

しかも、ぎりぎりアウトなのではなく、確信犯的にアウト です。


さらにいうと、そのサプリメントを大々的に宣伝しているサイトも、いやぁ~20cm達成しちゃったよ!とかいってる体験談風のブログも含めて、すべて ”アウト” だと思っています。
住所もよくわからないような業者の商品を絶賛している時点で信用に値しません。
っというか九分九厘、それらは自作自演でしょう。


私書箱というのは、郵便局のたんなる『受取箱』にすぎません。
「箱」ですから当然そこに会社は存在しません。働く従業員ももちろんいません。

あなたは、会社の住所が「郵便局の受取箱」だという業者から、サプリメントを買いたいですか? そんな業者、信用できますか?

増大サプリは『販売者』を確認してから買いましょう

あえて商品名は伏せますが、残念ながらメンズサプリの販売業者のなかには、住所が私書箱になっているところがいくつかあります。 販売しているのが株式会社だろうと、合同会社だろうと、なんなら個人事業主だって構わないのです。 ただ、

「私書箱」というのはいただけない。

「モノ」を販売する商売をしていて、その所在地を明かせないというのは、明かせないなりの理由があるのです。胸を張って商売をしているのであれば、会社の住所が ”私書箱” なんてことはあり得ません。

もはや成分がなんだとか、なにが何種類含まれているだとか、商品の良し悪し以前の話です。
会社の所在地が ”私書箱” の販売業者を、私たちは信用できません。

そのサプリメントにはどんな成分が配合されていて、効きそうなのか、効果がありそうなのかということも大切ですが、もし良さそうなサプリを見つけたら 「それを売ってるのは誰なのか?」、まずここを確認されることをオススメします。

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